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2015/10/26

【デジタルサイネージ市場総調査2015 VOL.2】2020年に向けた市場推移はどうなる?

サイネージあれこれ
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前回、(株)富士キメラ総研デジタルサイネージ市場総調査2015を元に、ディスプレイ設置台数とコンテンツ/配信サービス市場の2つの視点から、最もデジタルサイネージが使われている業界について読み解いていきました。
2014年の実績によると、ディスプレイ台数は小売店/商業施設、コンテンツ制作/システム配信市場では、金融機関という結果でしたが、今後2020年のオリンピックに向け、市場はどう変化していくのでしょうか。

今回は、前回同様(株)富士キメラ総研デジタルサイネージ市場総調査の資料を元に、デジタルサイネージ業界の2020年に向けた推移を紐解いていきます。

– 国内市場は右肩上がり!

まずは資料を元に、国内デジタルサイネージ市場全体の今までとこれからを見てみましょう。下のグラフをご覧下さい。

出典:

出典:(株)富士キメラ総研デジタルサイネージ市場総調査2015

2020年に向け、国内のデジタルサイネージ市場は綺麗に右肩上がりとなることが予測されています。現在の日本経済において、たった7年で3倍弱の拡大が見込める市場は中々ないのではないでしょうか。

では、具体的に国内市場にはどのような種類があるのでしょうか。(株)富士キメラ総研デジタルサイネージ市場総調査2015の資料によると、国内のデジタルサイネージ市場は、「デジタルサイネージを活用した広告市場」「コンテンツ制作/配信サービス市場」「システム販売/構築市場」の3つに分けられます。

中でも、全体の55.2%(2020年予測)を占めている「デジタルサイネージを活用した広告市場」では大幅な伸びが予測されます。

 出典:(株)富士キメラ総研デジタルサイネージ市場総調査2015

出典:(株)富士キメラ総研デジタルサイネージ市場総調査2015

7年で約6倍の伸び。デジタルサイネージによる広告は、もはや広告業界の主力となっていくことでしょう。
 

– 各分野の市場推移

国内デジタルサイネージ市場は、オリンピックに向け順調に拡大していくことが予測されていますが、具体的にどういった分野で成長するのでしょうか。

本章では(株)富士キメラ総研デジタルサイネージ市場総調査2015を元に、2014年の市場規模と比較した2020年の伸び率を、前回と同様13の市場分野に分けてお伝えします。

今回も、市場規模の推移を、「ディスプレイ台数」と「コンテンツ制作・配信サービス市場」の2つの視点で分類しました。

ディスプレイ台数

始めに、ディスプレイ台数の予測推移です。
下のグラフをご覧下さい。

 出典:(株)富士キメラ総研デジタルサイネージ市場総調査2015 ※ディスプレイ数:中小型/大型モニター、デジタルTV、プロジェクター対象

出典:(株)富士キメラ総研デジタルサイネージ市場総調査2015 ※ディスプレイ数:中小型/大型モニター、デジタルTV、プロジェクター対象

官公庁施設の圧倒的な伸びが予測されています。
これは、2020年に向けたICT化アクション・プランの記事でもあったように、国を挙げてオリンピックに向けたICTによる都市整備に力を注いでいるからではないでしょうか。

外国人観光客が多数訪日することで予想される首都圏の大混雑。それに向け、官公庁施設は都市全体での多言語対応サイネージや、外国人観光客専用のICカードの普及を計画しています。

特に総務省は、それらを連携させ、スマートフォンやICカードをデジタルサイネージにかざすことにより、その人の欲しい情報が求めている言語で供給されるシステムによる都市政策を進めています。

公共施設や交通機関も含めると、オリンピックに関連して、2016年〜2020年にかけて110,000台ものディスプレイ需要が新たに発生することが予想されており、デジタルサイネージの大規模な市場拡大は間違いないと言えそうです。

また、それ以外では小売店鋪/商業施設、外食店舗といった店舗系のユーザーを中心に市場の大幅な伸びが予測。本メディアでも度々述べているように、販促ツールにおけるデジタルサイネージの価値が年々高まっているようです。

コンテンツ制作/配信サービス市場

それでは、これらのデジタルサイネージのコンテンツ市場はどうなっているのでしょうか。下のグラフをご覧下さい。

出典:(株)富士キメラ総研デジタルサイネージ市場総調査2015

出典:(株)富士キメラ総研デジタルサイネージ市場総調査2015

外食店舗の伸びが最も予想されています。ディスプレイ台数の伸びも大きく予想されていたこれらの店舗系業界では、インターネット上でシステムを管理できるクラウド型配信サービスが拡大しています。

これには、ソフトウェアを購入してインストールしなければならかなったパッケージ型に比べ、初期費用が軽減されるというメリットが。新規導入店舗が増加した理由とクラウド型配信サービスの拡大は密接に関係しているのです。

また、これらの店舗系業界向けに、サイネージ向けスティック型STB、インターネット上の映像番組であるインターネットTVのシステム販売の低価格化が進む予定です。業界内でデジタルサイネージの需要が高まっているだけでなく、こういったシステム面でのコスト低下が、市場の伸びに繋がっていると言えるでしょう。

※ STB(セットトップボックス)とは、インターネット接続機能や番組の録画機能、DVDやブルーレイディスクの録画機能など、純粋な受信機能以外の機能やサービスを兼ね備えたチューナーのことです。
 

– 拡大を続けるデジタルサイネージ市場

2020年のオリンピックに向け、国内のデジタルサイネージ市場は大きく成長を続けることが分かりました。広告ツールの主流となっていくことや、都市政策の一環として国を挙げての普及が進められていくなど、その勢いは留まることを知りません。

では、具体的にどういった企業でどういった方法で使用されているのでしょうか。次回は国内のデジタルサイネージ市場を担う、主な媒体や運営タイプに迫っていきます。

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