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2015/10/23

【デジタルサイネージ市場総調査2015 VOL,1】どの業界でデジタルサイネージが使われているのか調べてみた

サイネージあれこれ
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多くの場所で日常的に見られるようになったデジタルサイネージ

商業施設、アミューズメント施設、宿泊施設、外食店舗、金融機関など、様々な所で使われています。

それでは一体、どこの施設で1番デジタルサイネージは使われているのでしょうか?

その疑問を解消すべく、今回は(株)富士キメラ総研のデジタルサイネージ市場総調査2015を元に、ディスプレイ設置台数とコンテンツ/配信サービス市場の2つの視点から見ていきたいと思います。

− 市場分類

Business People Meeting Planning Analysis Statistics Brainstorming Concept

まず、細かい市場分類から見ていきましょう。

(株)富士キメラ総研の資料では以下のように12分野とその他の13分野に分けられています。

1,小売店舗/商業施設

店舗形態で商品を汎販売する小売店舗や商業施設。
スーパー/百貨店 (2)ショッピングセンター (3)コンビニ など。

2,その他店舗

上の1に含まれない店舗。
(1)旅行代理店 (2)理容室/美容室 (3)ネイルサロン など。

3,外食店舗

比較的多店舗での運営形態となっている飲食店舗。
(1)ファーストフード店 (2)ファミリーレストラン (3)居酒屋チェーン店 など。

4,交通機関

交通機関全般。なお、各施設の監視用モニターなどは除外。
(1)鉄道(車両) (2)鉄道(駅構内/ホーム) (3)空港 (4)道路サービス施設 など

5,金融機関

日本の金融機関
(1)銀行/証券会社

6,レジャー/アミューズメント施設

公益競技場や、競馬場以外の複合施設
(1)映画館/シネコン (2)ゲームセンター (3)カラオケボックス など

7,宿泊施設/結婚式場

(1)旅館 なども含む。

8,公共施設

図書館、公民館などの施設
(1)競技場  (2)自動車教習所 (3)博物館 など。

9,一般企業

主として従業員向けに情報配信されている活用されているもの。
(1)一般企業(受付/ショールーム) (2)一般企業(オフィス)

10,教育機関

授業など用いられるディスプレイなどは対象外。
(1)大学/専門学校 (2)学習塾/予備校 など。

11,医療機関

病床数20以上の病院、病床数19以下の診療所、歯科診療所の待合室、病室で各種コンテンツを提供するもの。

12,官公庁施設

警察学校、運転免許センター、交番などの施設。
(1) 自治体施設 (2)警察/消防 など。

その他

マンション、葬儀場、老人ホーム/介護施設、宗教法人、その他

− 12分野の現状

2014年のデータで、ディスプレイ数が1番少ない分野は宿泊施設/結婚式場、1番多い分野は小売店舗/商業施設となっています。

出典:(株)富士キメラ総研デジタルサイネージ市場総調査2015

出典:(株)富士キメラ総研デジタルサイネージ市場総調査2015

次にコンテンツ制作/配信サービス市場では1番少ない分野は教育機関、1番多い分野は金融機関となっています。

− 1位は小売店舗/商業施設と金融機関

以上のことから、設置台数1位は小売店舗/商業施設、コンテンツ制作/配信サービス市場の1位は金融機関です。

では、なぜこの2つが1位なのでしょうか?

まず小売店舗/商業施設から紐解いて行こうと思います。

設置台数1位の理由はコンビニエンスストアや大型チェーン店の増加もありますが、1番の理由は店舗数(ユーザー数)が多く、ポスター/看板からの置き換えが進んでいるのに加え、今後は「インバウンド需要」の増加が期待されるからです。

この「インバウンド需要」とは日本への外国人観光客数のこと。
2014年ごろから急増している外国人観光客は、お買い物目当てて来る方も多く、家電量販店や百貨店でのデジタルサイネージの需要が増えています。そのため、小売店舗/商業施設への設置が増加。

また、2020年にはオリンピックもあるため、多言語で対応出来るデジタルサイネージが増えていきます。

そのため2014年から2020年の伸びは下記のようになっています。

出典:(株)富士キメラ総研デジタルサイネージ市場総調査2015

出典:(株)富士キメラ総研デジタルサイネージ市場総調査2015

このように、大きな伸びが予想されています。

そして、コンテンツ制作/配信サービス市場の1位である金融機関では、みずほ銀行、三井住友銀行などが2020年のオリンピックのゴールドパートナーになっていることから呼称の使用権、マーク類の使用権を持っているためイベントを全面に押し出したプロモーションが可能になっている点。そして、定期的にATMなどのシステムが入れ替わるということもあり、コンテンツ制作/配信サービス市場では2020年もトップ走っている予想です。

出典:(株)富士キメラ総研デジタルサイネージ市場総調査2015

出典:(株)富士キメラ総研デジタルサイネージ市場総調査2015

− 各1位の今後の有望ビジネス

ここからは、小売店/商業施設と金融機関の今後の有望ビジネスについて見ていきたいと思います。

小売店/商業施設

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2020年に1,96倍になっている理由として、中小店舗の導入が挙げられます。
今までは導入コストが高いため、多くの中小店舗がデジタルサイネージの導入に踏みきれずにいました。

しかし、以前ご紹介したレンタルサイネージやクラウドを使ったサイネージなどの登場により、かなりコストを安く抑えられるようになったことが導入を推し進めています。

今後も、ディスプレイやシステムなどの値段が下がっていくことで、更に設置台数が増えていくことでしょう。

金融機関

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銀行は基本的に「待ち時間」があるため広告配信場所として、とても有望視されています。
SIPOでは三井住友銀行のFINECHANNELがあります。

FINECHANNELのように、金融機関がロケーションオーナーになるというビジネスモデルも普及し始めているため、活用の幅が広がっています。

そして同時に、金融機関全体のデジタルサイネージ設置の目的は「顧客満足度の向上」なので、顧客へのホスピタリティという側面からコンテンツ関連が伸びていくとされています。

だからこそ、コンテンツ制作/配信サービス市場の1位が金融機関なのです。

− “伸び率”1位は官公庁施設と外食店舗

今後、デジタルサイネージ業界が全体的に伸びていくことは間違いありません。
その中でも分野別で見て行くと、上記2分野が1位です。

しかし、他の分野はというと最も2014年から2020年のかけて「伸び率」が高いのは
ディスプレイ台数が官公庁施設、コンテンツ制作/配信サービス市場が外食店舗となっています。

そこで、【vol,2】では2020年に向けた市場推移と業界全体の伸びについて迫っていきたいと思います。

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